日本財団は、BOAT RACEの資金を基に「日本財団・大阪大学 感染症対策プロジェクト」へ、10年間で230億円規模の支援計画を発表しました。
こちらのニュースについて詳細をお伝えします。
■舟券の売上の一部が、感染症対策事業発展のために活用
この共創プロジェクトは、「感染症による脅威に備え、人々のいのちを守り、社会・経済活動を維持する」ことを目指し、感染症対策事業発展のために活用されます。
詳細は下記PDFにて確認できます。
世界をリードする感染症対策事業へ、10年間で230億円の支援。
これまでも日本財団は、多くの新型コロナ感染症対策プロジェクトを通じて支援計画を発表しています。
今回はボートレースの売り上げ金の一部を、日本財団を通じて様々な社会貢献活動に活用するといったものです。
ボートレースファンの購入した舟券の一部がこういった社会貢献活動に使われるということは、私たちファンにとってもとても嬉しいですよね！
■全国の地方自治体が主催するボートレースの料金の約3%を日本財団が交付金として受け入れ
これまでも日本財団は国土交通大臣が指定する船舶等支援機関として、全国の地方自治体が主催するボートレースの料金の約3%を交付金として受け入れています。
ボートレースはモーターボート競走法に基づいて運営されており、地方自治体が出向者となって全国24のボートレースでレースは開催されていますが、その売上金の75%が的中舟券の購入者に払い戻しされ、残りの売り上げの25%がレースを主催する全国103の地方の実際に振り分けられます。
そしてその中の約3%が地方日本財団への交付金として使われてるということになります。
ボートレースの売上金の流れ（2020年4月1日現在）
https://www.nippon-foundation.or.jp/who/funding
まとめ
コロナはまだまだ私達の敵として目の前に存在しています。
こういったプロジェクトがあることによって、私たちが間接的にコロナ対策に貢献することができるということで、舟券を買う楽しみに加えて、私たちがボートレースを楽しむことは、とても意義のある行動ということになりますね！
